著書名

単著,共著の別

発行又は発表の年月

発行所，発表雑誌等又は発表学会等の名称

 

概　　　　　　要

（著書）

 

 

 

 

1　比較経営論

−ソトに出た日本型経営と欧米多国籍企業−

単　著

平成7年

7月

千倉書房

 P1-P196

　日本企業の海外進出に伴って海外現地法人に持ち込まれた日本型経営システムに着目し，その海外における通用性を検証することによって日本型経営システムが持つ特殊性と普遍性について検証する。他方，実態調査に基づいて欧米多国籍企業による海外現地法人経営システムの特徴を把握し，日本型経営システムとの相違点を事実として検証する。更に，日本企業と欧米多国籍企業の経営システムの比較を行なうことにより，日本型経営システムの持つ特質について考察する。

2　東南アジア日系製造業の経営課題

−グローバリゼーションの進展と経営現地化−

単　著

平成9年

3月

長崎大学東南アジア研究所

（研究叢書）

P1-P135

　シンガポール，マレーシア，タイに進出している日本の製造業11社24海外子会社について本社と現地の双方を訪問調査し，グローバリゼーションの進展と経営の現地化という二つの視点から経営課題の分析を試みたもの。

　日本からの生産移管に加え，シンガポールから第三国への生産移管が進められるなどの製品別事業の再編に加えて，経営システムのグローバル化や経営の現地化などの課題について分析。

　平成10年6月，実践経営学会（名東孝二会長）より学術研究奨励賞受賞。

3　グローバリゼーションの進展と連結経営

−東南アジアから世界への視点−

 

単　著

 

平成10年

3月

 

文眞堂

P1-P237

 

日本企業（製造業）の海外直接投資の特徴を独自の訪問調査などに基づいて分析。併せて米国多国籍企業との比較の中で，今後の日本型多国籍企業の展開について展望を試みたもの。

従来，日本企業の多国籍化プロセスは欧米企業とは異なるとされてきたが，グローバリゼーションの進展に伴って急速な変化が生じ，海外事業部の解体，完全所有子会社の増加，連結業績評価システムの導入などの傾向が出てきている。日本企業においても従来とは異なり，＜国内−海外事業＞を貫く連結経営の仕組みを確立することが求められるものと考えられる。

 

4　イントロダクション　国際経営

 

共　著

 

平成12年

3月

 

文眞堂

 P8-P9,P10-P11, P14-P17

［4.｢日本型多国籍企業の変化｣，5.｢国際経営，多国籍化における日本的特質｣，7.｢リージョナリゼーション（地域主義）への対応｣および8.｢日本型多国籍企業の今後｣］を執筆。

　日本の多国籍企業化にみられる特質，グローバリゼーションに伴う変化，リージョナリゼーション（地域主義）への対応など今後の課題について考察。

共著者：酒井甫，齋藤毅憲外

 

5　日本経済の競争力と国際化

編　著

 

平成12年

12月

 

ミネルヴァ書房

P1-P12,

P137-P162

［序章｢グローバリゼーションの進展とグローバル･スタンダード論―『日本型多国籍企業』の行方―｣および第6章｢外国企業の対日投資と日本の企業システム―対日直接投資は何故少ないのか―｣］を執筆。

日本型経営システムの評価とグローバル・スタンダード論の問題についてグローバリゼーションの進展の視点などから論じるとともに，外国企業に対日直接投資を躊躇わせてきた要因について、ジョン・H・ダニングの調査結果などを検証しつつ日本の企業システムとの関連から考察。

 

6　国際経営論への招待

 

共　著

 

平成14年

2月

 

有斐閣

P181-P196,

P300-P321

 

［第10章｢国際経営組織｣および第16章｢国際経営の将来｣（吉原英樹と共著）］を執筆

　グローバル化の段階と国際経営組織の発展，マトリックス組織，地域統括会社などについて論じるとともに，各国経営のタイプ，日本型経営システム革新のポイントなどの視点から国際経営の将来について考察。

共著者：吉原英樹，桑原哲也，藤沢武史，長谷川信次，諸上茂登，板垣博，高橋浩，白木三秀，米澤康博，藤野哲也　外5名

 

7　ケースブック国際経営

 

共　著

 

平成15年

2月

 

有斐閣

P291-P306

［ケース16｢キヤノン グローバル経営｣］を執筆。

　打倒ライカという目標や輸出志向・独自ブランド志向などキヤノンのグローバル経営の原点／源流と考えられるもの，利益優先主義，トップダウンの手法など御手洗冨士夫社長の米国経営に基づいた経営手法，「グローバル優良企業グループ構想」など，グローバル企業としてのキヤノンについて具体的に検証。

共著者：吉原英樹，洞口治夫，山田充彦，諸上茂登，大石芳裕，板垣博，平井宏，杉田俊明，青木俊一郎，小林元，藤野哲也　外10名

 

8　日本企業における連結経営―21世紀の子会社政策・所有政策―

単　著

平成19年

3月

 

税務経理協会

P1-P175

経営のグローバル化に伴う日本企業における連結経営について，製造業11社の実態調査結果に基づいて，その背景と今後の方向性を探るもの。グローバル製品別事業部制ヤ地域別事業部制の採用　連結ベース業績評価システムの導入が図られているほか，100％出資子会社(完全所有子会社)の増加化などにみられる子会社政策･所有政策の見直し，グローバルな人材活用へ向けた人事制度改訂など，連結企業グループとしての経営志向について実態調査結果から考察。